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by mimiyori-hansinn | 2013-10-13 06:48 | お知らせ

無事に離陸できたか、格安航空会社の満足度を探る

 経営面で課題を抱えるLCCだが、そのサービスは利用者に受け入れられたのだろうか。満足度はどうなのだろうか。口コミから利用者の本音を探る。

 以前からスカイマークが格安航空会社としてサービスを提供していたが、2012年は「LCC元年」と言われ、ピーチ・アビエーションが3月に運航開始したのに続き、7月にジェットスター・ジャパン、8月にエアアジア・ジャパンが就航して、立て続けにLCCが参入した年であった。

 運賃は安い。時期によって大きく変動するが、東京(成田)-沖縄(那覇)間の片道運賃が5000円台になることもあるし、さらに激安のセールもたびたび実施される。

 各社とも搭乗者数は伸びていて、ジェットスターは今年8月13日、運航開始以来の搭乗者累計が200万人を突破したと発表。9月17日にはピーチが累計300万人突破を発表した。

 その半面、LCC各社の収支状況はまだ赤字で、いろいろ課題も多いようだ。エアアジア・ジャパンはANAホールディングスとマレーシアのエアアジアの合弁会社であったが、今年6月に合弁を解消してANAホールディングスの100%子会社となった。11月1日からは、社名も「バニラ・エア」に変更する。

 このような状況のLCCだが、今回はピーチ、エアアジア、ジェットスターの3社に関するブログ、Twitterの口コミを調べながら、利用者がどのような反応を示しているのかを見ていきたい。

 続きの詳細はここからご覧ください
                 by日経BZ
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by mimiyori-hansinn | 2013-10-13 06:44 | 旅情報

メタンハイドレート実用化の問題点 NO2

 世界のメタンハイドレートは、陸域で数十兆立方メートル、海域で数千兆立方メートル存在すると言われ、これは世界天然ガス確認埋蔵量(145兆立方メートル)の10倍に匹敵し、天然ガス、原油、石炭の総埋蔵量の2倍以上に匹敵すると言われている。さらに、日本周辺でいうと、地質調査所の調査では、南海トラフ、北海道周辺海域に、6兆立方メートルが存在すると言われている。これは、日本の天然ガス使用量の100年分に匹敵する量であり、日本近海は、世界最大のメタンハイドレート量を誇っているといえる。 日本は海洋国家であり、海中に存在するメタンハイドレートの実用化は、日本のエネルギー自給率の大幅な向上やエネルギー外交の切り札としての可能性など多くのメリットをもたらすと考えられる。
 一方、実用化によるデメリットとして現在あげられているのは、探索・採掘にかけるコストに対する採算性という意味でのコストパフォーマンスの悪さの問題や、採取時の事故発生によってメタンガスが空気中に拡散した場合に地球環境を深刻に温暖化させる危険性があるといった問題などがある。
 デメリットであげられている問題については、探索、採掘、運搬、利用の各フェーズにおいて、実用化に向けた試験の繰り返しによる技術革新によって効率化・安全化が進めば解決できる問題が多く、現状燃料資源のほとんどを海外からの輸入に頼っている日本にとって、日本近海に十分なエネルギー源があるというメリットは、「メタンハイドレート革命」を起こすだけの十分なポテンシャルを秘めているといっても過言ではないと考えられる。

 さて、ここまではメタンハイドレートとはどういうものかということに対する概要について整理した。では、実際にメタンハイドレートの実用化に向けて、現在日本における取り組みではどのような段階なのか。
 2000年に経済産業省にメタンハイドレート開発検討委員会が設置され、国をあげての本格的な研究がスタートした。日本のメタンハイドレート開発計画は以下のようにフェーズⅠ~Ⅲに分けて考えられている。

□ フェーズⅠ(2001~2008年度):調査技術、分解生産技術などの基礎研究
□ フェーズⅡ(2009~2015年度):海洋産出試験の準備と実施
□ フェーズⅢ(2016~2018年度):商業的生産に向けた技術基盤整備

 現在はフェーズⅡにあたり、最近の報告では、2013年3月12日に愛知県沖で世界初の洋上試験採取に成功している。しかし、実際に洋上採取に成功しているものの、まだまだ政府がリスクを取って投資を行い政府主導で開発を進めている段階であり、商業化する段階には至っていない。
 商業化に至らない理由としては、上でデメリットとしてあげた問題が主に考えられているが、それらを解決する上では、回収効率などのコストパフォーマンスの改善や安定採取・安定供給できる確証が得られることが必要になってくると考えられる。

 ところで、冒頭で「シェールガス革命」ならぬ「メタンハイドレート革命」が起こせるか、という視点での考察を試みると述べたが、そのために一度「シェールガス革命」が起きた理由を整理してみたい。
 私見では、アメリカが「シェールガス革命」を起こすことができたポイントとして以下の2点があげられるのではないかと考えた。

① ビジョンと熱意を持った中小採掘業者の継続的取り組みとそれを支えた公的機関の存在があったこと
② ①による技術革新によって、低コストでの安価なエネルギー安定供給が実現できたこと

 ①については、当時すべての石油メジャーが米国に見切りをつけ海外に活路を求めたあとで、少数の中小採掘業者たちがもっぱらシェールガスを商品化するまで継続的に取り組みを進めた。中でも、「シェールガス革命の父」と呼ばれるジョージ・ミッチェル氏が70歳で水圧破砕法を応用したフラッキングという技術をブレークスルーしたことが大きな成功要因と言われている。ただ、ここで忘れてはいけないのは、そのような民間企業を公的機関がバックアップしていたと言うことである。事実、ミッチェル氏の会社も様々な公的機関の支えに頼ってきた。例えば、シェールガスの埋蔵資源地図を作製し(これにより、資源量が豊富であることがはっきりしていた)、ダイヤモンドドリルビットなどの技術開発に助成金を出したのは公的機関である。
 ②については、①の取り組みによる技術革新によって低コストによるエネルギー安定供給が実現し、天然ガスの価格を大幅に低下させることができたことで、アメリカ国内のエネルギー事情を大きく変え、「革命」と呼ばれるに至った大きな要因であると考えられる。

 つまり、公的機関の支えによって、実現に向けて熱意を持った民間企業が継続的に取り組み技術革新を起こしたことで、エネルギーの安定供給と低コスト化を実現し、「シェールガス革命」は起きたのである。

日本における「メタンハイドレート革命」の実現可能性についてはどうであろうか。
 まず、①について、現在は清水建設がメタンガス回収実験をロシアで行っていたり、三井海洋開発がメタンハイドレートを海洋上で資源化するプラントの開発に着手していたり、三井造船が海底下に埋蔵するメタンハイドレートを探査し、賦存状態を把握する技術・システムを開発していたり、三菱マテリアルがメタンハイドレートの基礎試錘・実証実験を行っていたりと大手民間企業が実用化に向けて様々な取り組みを行っている。しかしながら、どれも試験段階であり、回収効率の改善、安全採取・安定供給の実現のためには、今後も政府が民間企業をバックアップして連携し、より積極的に技術革新を進めていく必要があると考えられる。
 また、前段の「シェールガス革命」のケースと比較すると、現在主に取り組みを行っている民間企業は名の通った大企業である。「シェールガス革命」のときは、中小企業であり、ミッチェル氏のようなビジョンと熱意を持ったオーナーがあきらめずに取り組んだことが成功の大きな要因であった。大企業の担当者がメタンハイドレート実用化に向けたプロジェクトに対して、当時のミッチェル氏と同様の熱意を果たしてもっているだろうか。過去を振り返ってみると、アップルのスティーブ・ジョブズ氏にしてもソニーの盛田昭夫氏にしても、偉業を成し遂げたとされる人は、その偉業を成し遂げた先の未来を明確に描いたビジョンを持ち、それに対して自信と熱意をもってあきらめずにやり遂げる力を持った人であった。「メタンハイドレート革命」を実現するためにも、メタンハイドレート安定供給の実現が切り開く未来像を明確にビジョンとして持ち、それに対してあきらめずに熱意を持って取り組む人間の存在が必要であると考えられる。大企業であっても、民間企業としてそのビジョンと熱意を持って取り組めるか、もしくはビジョンと熱意を持ったオーナーをもつ中小民間企業が今後参入してくることができるか、が別の課題としてあげられる。

 ②については、実際に採掘されるメタンハイドレートによる天然ガスの供給は安価なものであるのかという疑問がある。独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)の経済性評価によると、一定の仮定の下で生産が実現した場合、生産原価は46円/m3になると試算され、2021年から15年間の想定平均ガス価である56円/m3と比較すると、生産原価の方が安くなるという評価をしている。この評価は、あくまでも「仮定」のもとでの経済性評価であり、技術革新によるガス生産レートの増加や回収効率の向上などによって、より確度を高めることになるし、その逆もまた然りである。

 以上2点を踏まえると、現在はまだまだ試験段階で、「メタンハイドレート革命」の可能性を確信できるレベルには至っていないものの、政府と民間企業が継続的に実用化に向けた取り組みをすることによって技術革新を起こすことができ、メタンハイドレートを安全かつ効率的に採取・利用できることで安価で安定したエネルギー供給が実現できれば、「メタンハイドレート革命」を起こすことができると十分考えられるのではないだろうか。 実現に向けた課題として整理すると、政府と民間企業の連携による技術革新が必要であるという前提を踏まえ、政府側は他国との領海権に関する外交や資金援助などを通して民間企業が取り組みに参入しやすい環境の整備を行うことが必要であり、民間企業側は実現した先の未来像に対するビジョンを明確に持ち、それに向けてあきらめずに取り組む熱意と実行力を発揮していく必要があるのではないだろうか。
 「革命」が起きれば、日本のエネルギー自給率が大幅に向上し、自国内の製造業の活性化や「脱原発」運動の推進、エネルギー外交における日本の立ち位置の変化につながっていくことが想像でき、国内外で大きな影響を与えるのは間違いないだろう。引き続き今後の動静に注目していきたいところである。
                    byコンサルティング コラム
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by mimiyori-hansinn | 2013-10-10 05:21 | サイエンス/読書

メタンハイドレート その問題点 NO1

 日本のメタンハイドレートの採取成功は、今や世界的な話題になっている。今年3月のこと、日本政府は地球深部探査船「ちきゅう」による調査で渥美半島の80キロメートル沖、水深1000メートルの場所に眠るメタンハイドレート層から天然ガスを取り出すことに成功した。

シェールガスやシェールオイルの産出が期待できない日本にとって最後の切り札、いや21世紀の日本に吹いた神風といってよいだろう。

シェールより、はるかに環境に優しいメタンハイドレート
 メタンハイドレートは、低温高圧の環境で天然ガスの主成分であるメタンと水が結合した氷状の物質だ。シャーベット状の燃える氷をイメージしてもらえればよい。メタンハイドレートのすばらしい点は、シェールガスよりもはるかに「エコ」であることだ。このメタンガスを燃やした時に出るCO2は、何と石炭・石油の約半分である。逆にエネルギー量は高く、シェールガスの2倍以上におよぶ。

 これが日本近海に大量に眠っているのだから驚きである。推定では、日本が使う天然ガスの100年分があるというのだから、エネルギー不足に泣かされてきた日本にとっては大変なことであり、社会・経済に与えるインパクトはすさまじい。しかし、これまでは存在はわかっているが、技術的に採取できるまでにはあと30年とも50年ともいわれていた。つまりはメタンハイドレートは日本の宝物であるが、実用化については夢のまた夢であったのだ。

 しかして、世界に冠たる日本の高度技術力はこれをやり遂げてしまった。また、最近になって海底7000mでも水圧に屈することなく動き回れる海洋艇の開発にも成功しており、メタンハイドレートの深海に眠る分の採掘には有効な手立てが整った。

政府見通しの「2023年商業生産」から前倒しも?
 こうした状況下で先ごろ、天然ガスプラント大手の千代田化工建設は100億円を投じ、天然ガス/海底原油採掘大手の英エクソダスを買収し、メタンハイドレート開発にはずみをつけた。こうなれば、ライバルの日揮や東洋エンジニアリングなどのプラントメーカーも黙ってはいないだろう。何しろ、天然ガスプラントは日本メーカーの独壇場であり、圧倒的強さを誇る。高度な技術力を持つ各社が、メタンハイドレート開発に全力を上げていけばかなり早い時期の実用化が期待できるのだ。

政府の見通しでは、10年後の2023年をめどにメタンハイドレートの商業生産開始としているが、これを前倒しするような話が先ごろ筆者の耳に飛び込んできた。アベノミクスで世界の注目を浴びるその人、つまりは安倍首相が先ごろ日本政策投資銀行の幹部を呼び、「メタンハイドレートに日本政府は命をかける。1兆円の資金を投入したいから、あらゆる準備をしたい」とひそかに指示したというのだ。米国発のシェールガス革命をうらやましげに指をくわえて見ていた日本は、「メタンハイドレート革命」という世界初の快挙を成し遂げるべく、全速全開で開発の方向に狙いを定めた。
渥美半島沖の海底探査に続いて、日本海の佐渡エリアにおいてもJX日鉱日石開発のテスト採掘が始まる。さらに、小笠原諸島の南鳥島にはメタンハイドレートだけでなく、コバルトマンガンなどのレアメタルやレアアースも確認されており、レアアースは日本海側にもあるといわれている。

推定埋蔵量は中国の約30倍ともいわれるこれらのレアアースを採掘できれば、中国に依存していた希少金属の世界でも日本は一歩抜け出せることになるのだ。考えてみれば、今から約20年前、日米の両国で、GDPは世界の約40%もあったのだ。もう一度東京オリンピックを!もう一度日本の大復活を!
               by東洋経済
TVアンカーで度々メタンハイドレートを採りあげている青山氏が実用化での問題点を語っている。

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by mimiyori-hansinn | 2013-10-09 20:05 | 話題・ニュース

上手な検索  邪魔な検索結果を一気に除く便利テク

 目的のサイトを素早く見つけられるかどうかは、いかに不要な検索結果を除くかにかかっている。不必要な情報は、表示するだけで時間のムダ。ここでは、邪魔な検索結果を除外して、効率良く目的のサイトを探すためのテクニックを紹介しよう(図1)。「マイナス」で不要な語句を除外期間や言語の指定もOK

 必ず覚えておきたい検索ワザは、NOT検索だ。使い方は簡単で、除外したいキーワードの前に半角のマイナスを入力するだけ。例えば、「寿司 -回転寿司」と入力して検索すれば、寿司というキーワードを含むサイトのうち、回転寿司を含まないものが表示される(図2、図3)。マイナス記号は必ず半角で入力すること。また、その後はスペースを入れない。除外したいキーワードは複数あっても大丈夫。図4のように検索すればよい。
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 パソコンの使い方を調べるときなどは、何年も前の情報では古すぎて役に立たない。そんなときは期間を指定して検索しよう。グーグルで検索すると、画面上部に検索メニューが表示される。ここで「検索ツール」を選ぶと「期間指定」の項目が現れ、24時間以内や1週間以内、1年以内といった期間が選べるようになる(図5)。任意の日付で期間を指定することもできる(図6)。
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 グーグルでは、自動的に日本語のページが優先して検索結果に表示される。だが、英単語のみで検索すると、海外のサイトが上位に表示されることも多い。そんなときも、日本語のページだけを表示させることができる。「検索ツール」の「すべての書籍のページ」から「日本語のページを検索」を選べばよい(図7)。逆に、海外事情を調べたいときは、日本語のサイトが邪魔になる。この場合は、英語のページのみやアメリカの情報のみに絞って検索する。「検索オプション」で検索対象にする言語と地域を指定すればよい(図8、図9)。
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 ニュースや用語の意味を調べたいときなど、検索したいサイトが決まっているなら、あらかじめ検索対象のURLを指定しよう。そうすれば、目的の情報にいち早くたどり着ける。キーワードの後に、「site: 」という文字列とURLを入力して検索を実行しよう(図10)。すると、そのURLの中だけを検索できる。逆に、特定のサイトを検索対象から外したいときは、NOT検索と組み合わせて「-site: サイトのURL」と入力すればよい(図11)。

 注目ネタの最新情報は、ニュース検索で入手しよう。常に新しい情報をキャッチしたいなら、アラート機能が便利。頻度などを登録しておけば、新着情報をメールで届けてくれる(図12)。
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               byトレンディー
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by mimiyori-hansinn | 2013-10-08 11:29 | パソコン・IT

「光の分子」作成に成功

ハーヴァード大学とMITのチームが、質量をもたない光子を相互作用させ、結合させて「分子」を形成することに成功した。量子コンピューティングへの応用が期待されるほか、将来的には光を使って3次元構造が作れるようになるかもしれない。
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ハーヴァード大学とマサチューセッツ工科大学(MIT)の物理学チームが、光子を結合させて「分子」を形成することに成功した。これまでは純粋に理論上のものだった、物質の状態だ。

「われわれが知る光の特性のほとんどは、光子が質量をもたず、相互作用しないことに由来する」と、ハーヴァード大学で物理学を研究するミハイル・ルーキン教授は述べる。「今回われわれは特殊な媒体を作りだし、その中で光子同士が強く相互作用し、それによって質量をもつかのように振る舞い、結合して分子を形成させられるようにした。このような光子の束縛状態(bound state)は、以前から理論上では議論されていたが、これまで実際に観測されたことはなかった」

研究チームは、真空室に、金属元素であるルビジウム原子を満たし、絶対零度近くまで冷却した(原子を、ほぼ静止状態にした)。そしてこの原子の雲に、ごく弱いレーザーを使って光子を照射した。原子の雲に入ると、光子はエネルギーを失い、劇的に減速した。

ふたつの光子を一度に照射すると、雲を通り抜けて出てくるときに、結合してひとつの分子を形成していた。これは光子が、雲の中で通り過ぎる原子と、エネルギーを交換することによって生じる。

「量子情報を運ぶ上で、光子は現在、考えられる限り最良の手段であるため、今回の成果は、より大きな枠組みでわれわれの研究に役立つものだ。これまでは、光子は相互作用をしないということが障壁になっていた」

光子の相互作用を可能にする今回のプロセスは、量子コンピューティングの開発や、従来のコンピューターの消費電力問題への応用等が期待される。将来的には、光から、結晶のような3次元構造をつくりだすことも可能になるかもしれない。
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by mimiyori-hansinn | 2013-10-07 21:04 | サイエンス/読書

ノーベル賞、日本人3人が有力候補…米情報会社

 米国の情報サービス会社「トムソン・ロイター」は25日、日本人3人を含むノーベル賞受賞の有力候補者28人を発表した。

 今年のノーベル賞は10月7日から順次発表される。

 日本人では、鉄を含む超伝導物質を発見した東京工業大学の細野秀雄教授(60)が物理学賞の有力候補に入った。生理学・医学賞候補には、生物を構成するたんぱく質が体内で分解、再利用される「オートファジー(自食作用)」の仕組みや機能を解明した大隅良典・東工大特任教授(68)と、水島昇・東大教授(47)が選ばれた。

 質量の起源とされるヒッグス粒子の理論を考えた英国の物理学者ピーター・ヒッグス氏(84)らも選ばれた。同社は論文の引用回数などを分析して有力候補者を毎年、発表している。2002年から昨年まで183人を選び、27人が実際に受賞している。

(2013年9月26日06時39分 読売新聞)
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by mimiyori-hansinn | 2013-10-07 21:04 | 話題・ニュース

潜水艦救難艦「ちはや」

 5日のTVで世界最高技術を持つ自衛隊潜水艦救難艦「ちはや」が紹介されていたので検索してみた。

 潜水艦救難艦「ちはや」は老朽化した「ふしみ」を更新する為に建造された。
本艦は昭和60年(1985年)に竣工した潜水艦救難母艦「ちよだ」の拡大改良型という性格で外観も似ているが母艦機能は 縮小されており医療支援能力(手術室、レントゲン室等)など災害派遣時の支援能力は強化されている。 深海救難艇DSRVの格納庫を兼用した艦橋構造物や揚降装置、後部に設定されたヘリ発着甲板は「ちよだ」の配置を継承している。 艦橋操舵室上には救難指揮所RICがあり救難作業を統括指揮する。煙突左舷側にある二つのダビットのうち前方は本艦ではじめて採用 された無人潜水装置ROV用。潜水艦乗員80名の収容能力を持ち潜水病対策として4基の再圧タンクを装備している。 本艦と「ちよだ」で海自では潜水艦救難艦(母艦)2隻体制が維持されている。
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深海救難艇DSRV(Deep Submergence Rescue Vehicle )
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写真左)大型の艦橋構造物は深海救難艇DSRVの格納庫を兼ねている。DSRVは中央部の揚降装置で発進・収容される。
 深海救難艇DSRVは本艦の潜水艦救難機能の中核を成すもので川崎重工で建造された。 遭難潜水艦とドッキングし救難作業を行う。艇内は3つの耐圧室があり操船区画、救助区画、機関区画がある。搭乗員2名、救助人員は12名。
e0241325_9582242.jpg無人潜水装置ROV(Remotely Operated Vehicle)
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by mimiyori-hansinn | 2013-10-06 09:57 | サイエンス/読書

今なら冷蔵庫と洗濯機 家電が最も安く買える時期

 「あれ、3カ月前に買ったパソコンが2万円も安くなっている」。こんな経験をしたことはないだろうか。様々な家電を扱う販売店では店頭価格が常に変わり、安く買えたり買えなかったりする。季節ごとに変わる値段にはルールがあるのだろうか。いつの時期を狙えばお得になるのだろうか。

■新モデル発売直前が狙い目
 「家電の店頭価格には一定の法則がある」と話すのはヨドバシカメラマルチメディアAkiba(東京・千代田)の礒部吉正グループリーダーだ。春や秋など家電の種類ごとに発売時期が毎年決まっており、新商品の発売時が最も高い。月日がたつにつれ値段が徐々に下がり、翌年の新モデルの発売直前が最も安くなる。「どんな種類の家電でも値下がりの傾向はほとんど同じ」(同)と解説する。

 例えば冷蔵庫。昨冬に発売された東芝ホームアプライアンスのGR―F43G(426リットル)。日本経済新聞の調べによると、都内の家電量販店では発売当初の店頭価格は21万8000円だった。だが2月中には17万8000円と4万円安くなっている。5月には13万9800円とさらに下がり、9月には10万5000~10万8600円と発売当初のほぼ半値だ。発売当初から徐々に価格が下がるのが分かるだろう。

e0241325_22233623.jpg 価格が下がる時期にも特徴はあるのだろうか。店頭での値段はライバル量販店の表示価格を意識しながらじりじり下がる。ただ「なかでも春の引っ越しシーズン、夏のボーナス商戦、6月の婚礼時期、冬のボーナス商戦など、家電の販売が伸びる時期の直前に大きく下がる」(同)という。同時期は来客数が多く、売り上げ増が見込まれる。購入者を取り込もうと店舗同士の値下げ競争が激しくなり、下落幅が大きくなるためだ。

 価格が下がった商品は後継モデルにあたる新機種の販売時期が近づくと底値をつける。新商品の発売前に旧商品を売り切ろうとするためだ。先ほど例を上げた冷蔵庫は、10月に入り後継機種(GR-G43G)に入れ替わった。新モデルの店頭価格は20万8000円(10月上旬現在)。発売直前の旧モデルの9月の値段(10万円強)がほぼ底値だったことが分かる。

 この法則はほかの家電でも同様だ。例えばパナソニックのドラム式洗濯乾燥機の「NA-VX5200」。昨秋の発売当初は25万8000円だったが、冬のボーナス商戦を終えた今年1月には19万4600円、春の引っ越しシーズンを迎えた4月には15万7800円と、需要期を迎えるごとに大きく下がっている。現在の店頭価格は14万2000円だ。ドラム式は毎年恒例の入れ替え時期を迎えており、すでに後継モデル「NA-VX5300」(25万8000円)が店頭に並んでいる。新モデルの販売に伴い、旧モデルは現在の店頭価格が最終売価といえるだろう。

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 ほかの家電の時期はどうだろうか。冷蔵庫や洗濯機など白物家電は秋が中心だ。ほかに調理家電のレンジは夏に新商品が発売される。パソコンは主に3月ごろに春モデルの投入が各メ-カーから相次ぐため、その直前に旧モデルを売り切ろうと店頭価格は大きく下がる。テレビは春と秋、エアコンは冬と品目ごとに新商品の発売時期が決まっている。この時期を狙えば、旧モデルの値段も最終売価に近づき、お得に買える可能性が高い。

■アウトレット活用も一考

 ただ新商品は旧商品に比べて様々な機能を備えている。「どのような機能が加わっているのか、またそういった機能が必要なのか必要でないのかを見極めて購入してほしい」とビックアウトレット池袋東口店の柳沼佑希店長は呼びかける。同社では新モデルが発売された後も一部の商品を専用のアウトレット店舗で販売している。

 例えば先ほど例を挙げた東芝の冷蔵庫。発売が終了しているはずの旧モデルが池袋のアウトレット店舗で並んでいた。店頭価格は8万9800円と最終売価の10万円強よりさらに安い。「アウトレット品は店頭で展示していた物などが中心。最終売価とほぼ同じかさらに1~2割安い価格で扱っている」(同)。

 アウトレットなどを活用すれば、新モデルが発売された後も旧モデルを引き続きお得に手に入れられる可能性がある。
                     by日経
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by mimiyori-hansinn | 2013-10-06 09:40 | 話題・ニュース

氷河期繰り返す原因解明 10万年周期、氷で地盤が上下

e0241325_16235816.jpg 過去100万年の間、陸地を覆う氷(氷床)が拡大した寒冷な氷河期が約10万年の周期で繰り返しているのは、氷床の重さで下の地盤がゆっくりと上下するためだと、阿部彩子東京大准教授らの研究チームが、氷床分布を計算するモデルを使って突き止めた。

 10万年周期の原因は、地球の公転軌道の変化などに伴う日射量の変化と関係があるとされてきたが、それだけでは説明できず、長年の謎だった。地球温暖化の予測にも役立つ成果という。

 氷床が大きくなると、下の地盤は重みによって数千年遅れて沈み始める一方、融解した後には隆起する性質があり、上下動は約1000メートルにも達する。地盤が沈めば、氷床表面の高度が気温の温かい位置に下がって解けやすくなるなど、上下動は氷床の形成に影響を及ぼす。

 チームは、こうした効果や日照量の変化、二酸化炭素による温室効果を盛り込んだ計算モデルを作り、北半球の氷床の分布を過去40万年にわたって再現。氷床の重さに応じた地盤の上下が、10万年周期の大きな原因となっていることを突き止めた。

 二酸化炭素の濃度は周期を生む原因でないことも分かった。
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by mimiyori-hansinn | 2013-10-05 21:45 | サイエンス/読書
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by mimiyori-hansinn
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